COLUMNコラム

デジタルサイネージ導入って難しい?

デジタルサイネージ導入って難しい?

前回のコラムで、小売店でのデジタルサイネージ導入についてお話ししました。

 

小売店のデジタルサイネージでは、
既存のチラシを活用してお得情報を流したり、
商品の説明動画を流したり、
使い方は幅広いし、メリットがたくさんありますよ~というお話と、

 

  • コンテンツが続かない
  • お金が続かない
  • 運用する体制が続かない

の「3つのない」がありますというお話でした。

 

 

でも、みんながデジタルに強いわけではない!
むしろ苦手な人が多いのもわかっています!

 

というわけで、今回はデジタルサイネージってどうやって導入するの?っていうお話しをしていきます。

デジタルサイネージを導入するのはこんな流れ

 

デジタルサイネージ導入は、だいたいこんな流れです。

  1. 目的を決める
  2. 予算を決める
  3. テスト店選定
  4. 実証実験
  5. 導入

流れはシンプルですね。難しいことはありません。

この中で、意外と大事なのに疎かにされがちなのが、
「目的を決める」です。

1.目的を決める

「サイネージを導入する目的は?」

サイネージ導入のご相談に、こんな質問をすると、

 

「上から導入するように言われまして…」

 

なんて回答が返ってきます。

 

サイネージ導入は簡単ですが、
「3つのない」にならない為にも
目的をハッキリさせておくことは重要です。

 

 

 

たとえば、

  • 情報発信
  • 広告媒体
  • データ活用
  • 経費削減(人件費や広告費など)
  • 広告収入
  • 店舗の雰囲気づくり

店舗の規模や客層によっても、目的は変わってくるのです。

また、目的は設置する場所や数、大きさ、機材の選定にも関わってきます。

 

目的を最初にしっかりと決めることで、
店舗におけるデジタルサイネージの役割がハッキリし、

運用成功に結びつきやすくなります。

 

ちなみにこの目的は、企業目線で考えるよりも、
消費者目線で考えた方が成功に繋がりやすいと思っています。

 

2.予算を決める

 

次に予算を決めます。

予算決めに関しては、1で目的をしっかりと決めていればスムーズに決めることができます。

ちなみに、いきなり大規模な計画で導入するのも良いですが、
コンパクトに、実験的に始めるのをBRINGではおススメしています。

 

後から拡大はできますからね。

 

3.テスト店選定

 

デジタルサイネージ導入にあたり、BRINGでは1ヵ月~3ヵ月程の実証実験をおススメしています。

小売店は、立地や扱う商品によって客層もバラバラ。
デジタルサイネージの可能性を探るためにも、
まずは小規模な実証実験をするのです。

 

そのためにいくつかテスト店を選定しますが、最大のポイントは
「導入へ積極的な店長がいる店舗で実施する」こと。

 

 

デジタルサイネージを導入したい!

新しいことにチャレンジしたい!

 

という店舗でテストを行うと、いろいろな可能性に気付けたり、
成功への道筋が見えて来たりします。

デジタルであっても、結局は運営する人が大切なのです。

 

 

そんなやる気がある店舗から、

  • 綺麗な店舗
  • 地域の若年層が利用している店舗
  • 年配の方が利用している店舗

など、動画やデジタルサイネージに馴染みがある層とない層の反応を比べてみるのもいいと思います。

 

同じ品揃えでも地域が変われば、適した活用法が変わるかもしれません。


このテスト店舗選びで、デジタルサイネージの可能性が変わってくるので
とても大切な工程です。

 

 

4.実証実験

テスト店選定が終わったら、実際に実証実験に入ります。

どこに配置するか、スペースは確保できるのか、
どんな動画や画像の反応がいいのか、
お客様の反応やスタッフの意見を聞いて、実験を行います。

 

5.導入

テストが終わったら、いよいよ導入です。

具体的な活用プランをたて、機材やコンテンツを導入します。

 

 

以上がデジタルサイネージ導入の流れです。

ご相談から、半年~1年程かけて導入していくケースがほとんどです。

 

目的を決め、実証実験を行うことで、
続けられるデジタルサイネージ運営ができるのです。

 

どんどん導入され、進化しているデジタルサイネージ。

お客様の便利の為に、スタッフのより良い職場環境のために
導入を検討してみませんか?

宮城 亮平

株式会社BRING 執行役員

宮城 亮平

2006年 新卒で入社。「大手流通小売業の52週の売場演出」「店舗活性化」「メーカー各社の販売促進」に携わりながら、2018年12月に立ち上げた日本初のバーチャル接客サービス「バタラク」の事業を推進。人手不足が問題化している世の中に対して、好循環をもたらす新しい接客手法などの開発を行う。