もっと！活用しよう！小売店のデジタルサイネージ！

デジタルサイネージといえば、最近は駅や電車など街で見かける機会が多くなりました。

そんな環境の変化もあり、近頃では小売店でも身近になったサイネージを活用しようという流れが大きくなってきています。

デジタルサイネージ導入により変わる未来とは？
今回はそんなちょっと未来のお話をします。

小売店でも活躍するデジタルサイネージ

デジタルサイネージといえば、大きなモニターにおしゃれな動画が流れている。
そんなイメージを浮かべる人が多いと思います。

導入するには「デジタルサイネージ3つのない」とも言われる

・コンテンツが続かない
・お金が続かない
・運用する体制が続かない

この3つの「ない」をクリアしなくてはなりません…。

お洒落な動画を作るのも難しそうだし、
「うちみたいな小売店で流すのは難しい」
こんなふうに思っていませんか？

実は、全然そんなことはありません！！
小売店ではおしゃれな動画を作るより、もっと！簡単にデジタルサイネージを活用できる強い武器があるんです。

小売店がデジタルサイネージを導入しやすい武器、それは「チラシ」です。

デジタルサイネージで流すのは、お洒落に撮影された動画じゃなくて、チラシのような静止画でもいいんです！

スーパーや量販店などでも、その日出しているチラシや、お得な商品の情報を流す。
それだけでお客様に、
「デジタルサイネージを見れば、今日のお得がわかる」と思っていただけます。

お得情報が分かりやすくまとめられていたら、買い物する時チェックしたくなりますよね。

お得情報や商品の使い方、アピールポイントなど、POPやチラシなどの既存のコンテンツをさらに活かせる。
これこそが、小売店でのデジタルサイネージの強みです！

さらにデジタルサイネージの活用方法として、ご案内や情報取得があります。

最近では、観せるデジタルサイネージが主流ですが、タッチパネルやバーチャルスタッフの対応でお客様が情報を検索するのに使ったり、
顔認証などの最新技術を駆使して顧客の分析ができるデジタルサイネージもあるんです。

また、レジを待っている方に会計時必要なものをご案内したり、同店のネットスーパーの利用方法を流したり。
流れている映像はレジ待ちの間にぼーっと見てしまうので、メーカーからの依頼を受けて動画を流したりする活用方法も！

しかもお客さまのレジ待ちのイライラ解消にも役立つから、まさに一石二鳥です。

さらに嬉しいのが、POPの貼り替えやご案内など、日々の業務の積み重ねが軽減されることです。
スタッフの方々からも喜ばれること間違いありません。

最近では、幅広い年齢層でタブレットやスマホで動画を見るのが当たり前、

SNSでも多くの動画に日常的に触れる環境になってきました。

各メーカーも商品の魅力を動画で伝えようとしています。
また、観る側の消費者も、テレビ以外の動画にもっともっと慣れていき、観るだけでなく情報取得手段やコミュニケーションとして、
もっと活用できるようになっていきます。

小売店の各所に大小さまざまなモニターが溢れ、スタッフを探さなくても簡単に、
お客様がその場で商品の魅力や使い方などの情報を取得できる。

各所にいるバーチャルスタッフに話しかけて、わからないことをいつでも聞ける。

そんな環境が小規模小売店でも当たり前になるのは、そう遠くない未来かもしれません。

これからの小売店にも欠かせない存在となるデジタルサイネージ。
導入を考えたら早めの行動をおすすめしています。

なぜかというと、デジタルサイネージの本格導入には、半年〜1年程かかると言われているから。

導入にあたり、まずは数店舗で行う試験導入も行い、どのような活用法が適しているのかを模索します。
客層や扱う商品、店舗の規模などを考慮したうえで、最初にご紹介した「３つのない」

・コンテンツが続かない
・お金が続かない
・運用する体制が続かない

これをクリアできる最適な活用方法を検討するのです。

とりあえず導入ではなく、自社にあった活用方法を決めることこそが、デジタルサイネージ導入成功の最大の秘訣。
そう考え、BRINGではお客様に適した活用方法を提案しています。

「導入しても活用できなかった」じゃ勿体ないですからね！

ここから具体的なデジタルサイネージ導入についてお話ししたい気持ちは山々ですが、長くなってしまうので今回はここまで。

次回、デジタルサイネージ導入についてわかりやすくご紹介しますので、楽しみにしてください。

株式会社BRING 執行役員

宮城亮平

2006年新卒で入社。「大手流通小売業の52週の売場演出」「店舗活性化」「メーカー各社の販売促進」に携わりながら、2018年12月に立ち上げた日本初のバーチャル接客サービス「バタラク」の事業を推進。人手不足が問題化している世の中に対して、好循環をもたらす新しい接客手法などの開発を行う。